（周波数の範囲等）
第五十九条
次の各号に掲げる通信設備は、それぞれ当該各号に適合するものでなければならない。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
- 一電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第一項第一号に規定する電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）にあつては、一〇ｋＨｚから四五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するもの又は定格電圧六〇〇ボルト以下及び定格周波数五〇ヘルツ若しくは六〇ヘルツの単相交流若しくは三相交流を通ずる電力線又は直流を通ずる電力線を使用するもの（鋼船（鋼製の船舶をいう。以下同じ。）内で使用するものに限る。）を使用し、かつ、同条第二項第二号に規定する分電盤から負荷側又は鋼船内に設置された配電盤から負荷側において、二ＭＨｚから三〇ＭＨｚまでの周波数を使用するものであること。
- 二誘導式通信設備（施行規則第四十四条第一項第二号に規定する誘導式通信設備のうち誘導式読み書き通信設備（同号（２）に規定する誘導式読み書き通信設備をいう。以下同じ。）を除いたものをいう。以下同じ。）にあつては、一〇ｋＨｚから二五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するものであること。
2広帯域電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第二項第二号に規定する広帯域電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）であつて搬送波の変調方式がスペクトル拡散方式のものは、搬送波が拡散される周波数の範囲が二ＭＨｚから三〇ＭＨｚまでの間になければならない。
3電力線搬送通信設備の送信設備（特殊な装置のものを除く。）の高周波出力は、一〇ワット以下でなければならない。