教育内容 単位数 備考
基礎分野
科学的思考の基盤 十四
人間と生活
専門基礎分野 人体の構造と機能 十五 高齢者及び競技者の生理学的特徴・変化を含む。
疾病と障害 十一
柔道整復術の適応 二
保健医療福祉と柔道整復の理念 八 職業倫理を含む。
社会保障制度 一
専門分野 基礎柔道整復学 十 外傷保存療法の経過及び治癒の判定を含む。
臨床柔道整復学 十七 物理療法機器等の取扱い及び柔道整復術適応の臨床的判定(医用画像の理解を含む。)を含む。
柔道整復実技 十七 高齢者及び競技者の外傷予防技術並びに臨床実習前施術試験等を含む。
臨床実習 四
合計 九十九
備考
一
単位の計算方法は、大学設置基準(昭和三十一年文部省令第二十八号)第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。
二
学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令(大正七年勅令第三百八十八号)に基づく大学又はあん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律(昭和二十二年法律第二百十七号)第二条第一項の規定により認定されている学校(学校教育法に基づく大学及び高等専門学校を除く。以下この号において同じ。)若しくは養成施設、保健師助産師看護師法(昭和二十三年法律第二百三号)法第二十一条第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは看護師養成所、歯科衛生士法(昭和二十三年法律第二百四号)第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている歯科衛生士学校若しくは歯科衛生士養成所、診療放射線技師法(昭和二十六年法律第二百二十六号)第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律(昭和三十三年法律第七十六号)第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、理学療法士及び作業療法士法(昭和四十年法律第百三十七号)第十一条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは同法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設、視能訓練士法(昭和四十六年法律第六十四号)第十四条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所、臨床工学技士法(昭和六十二年法律第六十号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法(昭和六十二年法律第六十一号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所、救急救命士法(平成三年法律第三十六号)第三十四条第一号、第二号若しくは第四号の規定により指定されている学校若しくは救急救命士養成所若しくは言語聴覚士法(平成九年法律第百三十二号)第三十三条第一号、第二号、第三号若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所において既に履修した科目については、免除することができる。
三
複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨床実習四単位以上及び臨床実習以外の教育内容九十五単位(うち基礎分野十四単位以上、専門基礎分野三十七単位以上及び専門分野四十四単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。
