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職業能力開発促進法施行規則 別表第八の二

昭和四十四年労働省令第二十四号府省令

(第三十六条の六の二関係)

  1. 一
    教科
    1. 1
      訓練の教科は、能力開発学科及び能力開発実技とする。
    2. 2
      訓練の教科ごとに最低限必要とする科目は、次の表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。
  2. 二
    訓練の実施方法
    1. 通信の方法によつても行うことができることとする。この場合には、適切と認められる方法により、必要に応じて添削指導若しくは面接指導又はその両方を行うこと。
  3. 三
    訓練期間
    1. 標準の訓練期間は、六月とする。
  4. 四
    訓練時間
    1. 標準の総訓練時間は、六百時間とする。ただし、訓練の教科ごとの標準の訓練時間は、次の表の訓練時間の欄に定めるとおりとする。
  5. 五
    設備
    1. 1
      訓練の教科ごとに必要な設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。
    2. 2
      1に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。
  6. 六
    その他
    1. 本コースの修了については、普通職業訓練を担当するために必要な訓練技法を習得することを要件とする。
訓練技法習得コースの指導員養成訓練の教科等に関する基準
教科の科目 訓練時間(単位は時間とする。) 設備
種別 名称
能力開発学科 職業訓練原理 教科指導法 教育心理学 教育訓練マネジメント キャリア形成支援 三六〇 建物その他の工作物 大教室 教室 視聴覚教室
機械 視聴覚機器
その他 教材類
能力開発実技 教科指導実践実習 教育訓練マネジメント実践実習 二四〇

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この別表を引いている条文 1 条

第36条の6の2

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