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職業能力開発促進法施行規則 別表第八

昭和四十四年労働省令第二十四号府省令

(第三十六条の六関係)

  1. 一
    教科
    1. 1
      訓練の教科は、能力開発学科とする。
    2. 2
      最低限必要とする科目は、次の表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。
  2. 二
    訓練の実施方法
    1. 次の各表の教科の科目又は訓練科ごとに通信の方法によつても行うことができることとする。この場合には、適切と認められる方法により、必要に応じて添削指導若しくは面接指導又はその両方を行うこと。
  3. 三
    訓練期間
    1. 標準の訓練期間は、一年とする。
  4. 四
    訓練時間
    1. 標準の総訓練時間は、百四十四時間とする。
  5. 五
    設備
    1. 1
      必要な設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。
    2. 2
      1に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。
  6. 六
    その他
    1. 本コースの修了については、特定応用課程の高度職業訓練を修了することを要件とする。
指導力習得コースの指導員養成訓練の教科等に関する基準
教科の科目 訓練時間(単位は時間とする。) 設備
種別 名称
能力開発学科 教科指導法 能力開発支援法 一四四 建物その他の工作物 大教室 教室 視聴覚教室
機械 視聴覚機器
その他 教材類

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第36条の6

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