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無線設備規則 第四十九条の三十六(四三GHz帯列車無線システムの無線局の無線設備)

昭和二十五年電波監理委員会規則第十八号規則

四三GHz帯列車無線システム(四三・五二二GHzを超え四四・三一八GHz以下又は四四・八四二GHzを超え四五・四七八GHz以下の周波数の電波を使用する鉄道又は軌道の線路敷地内に開設する基地局と列車に開設する陸上移動局との間で無線通信を行うシステムをいう。別表第一号注31(25)及び別表第二号第82において同じ。)の無線局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。

  1. 一
    通信方式は、同報通信方式、単向通信方式又は複信方式であること。
  2. 二
    変調方式は、位相変調、周波数変調、位相偏移変調、周波数偏移変調若しくは直交位相振幅変調又はこれらを組み合わせたものであること。
  3. 三
    搬送波の周波数は、次のとおりであること。
    1. イ
      占有周波数帯幅が三六MHz以下の場合にあつては、次に掲げる無線設備の区分に応じ、それぞれ次に定める値であること。
    2. ロ
      占有周波数帯幅が三六MHzを超え一〇八MHz以下の場合にあつては、次に掲げる無線設備の区分に応じ、それぞれ次に定める値であること。
  4. 四
    空中線電力は、六〇ミリワット以下であること。
  5. 五
    送信空中線の絶対利得は、次に掲げる無線設備の区分に応じ、それぞれ次に定める値であること。
    1. イ
      基地局の無線設備 四〇デシベル以下
    2. ロ
      陸上移動局の無線設備 三五デシベル以下
  6. 六
    隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
    1. イ
      占有周波数帯幅が三六MHz以下の場合にあつては、搬送波の周波数から四〇MHz離れた周波数の(±)一八MHzの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より二三デシベル以上低い値であること。
    2. ロ
      占有周波数帯幅が三六MHzを超え一〇八MHz以下の場合にあつては、搬送波の周波数から一二〇MHz離れた周波数の(±)五四MHzの帯域内に輻射される電力が、搬送波の電力より二三デシベル以上低い値であること。
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