（五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの無線局の無線設備）
第四十九条の二十の二
五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの基地局及び陸上移動中継局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
- 一前条第三号イ、ロ、ニ、ホ（表エの項及びオの項に掲げるものを除く。）、ヘ、リ、ヌ及びルに掲げる条件に適合すること。
- 二搬送波の周波数は、次のとおりであること。
- （１）占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
- （２）占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
- （３）占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
- （１）
- 三送信装置の空中線電力は、前条第三号トに掲げる条件（表ウの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下のものに限る。）を除く。）によるほか、直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式を使用する送信装置及び直交周波数分割多重方式を使用する送信装置にあつては二〇〇ミリワット以下であること。
- 四一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次のとおりであること。
- （１）占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
- （２）占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
- （３）占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
- （１）
- 五基地局にあつては、他の無線局から制御されることなく送信を行うとともに、一の通信系内の他の無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該他の無線局の制御を行うこと。
- 六陸上移動中継局にあつては、基地局からの制御を受けて当該基地局と通信するとともに、一の通信系内の陸上移動局及び小電力データ通信システムの無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該陸上移動局及び小電力データ通信システムの無線局の制御を行うこと。
- 七識別符号を自動的に送信し、又は受信する機能を備えるものであること。
- 八五、二一〇ＭＨｚの周波数の電波を小電力データ通信システムの無線局の五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚの周波数の電波と同時に使用する場合の変調方式、送信装置の空中線電力及び一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力については、第一号、第三号及び第四号の規定にかかわらず、次のとおりとする。
- （１）変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。
- （２）送信装置の空中線電力は二〇〇ミリワット以下とし、かつ、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一・二五ミリワット以下であること。
- （３）一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次のとおりであること。
- （１）
- 九前各号に規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
2五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの陸上移動局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
- 一前条第三号イ、ロ、ニ、ホ（表エの項及びオの項に掲げるものを除く。）、ヘ、ト（表ウの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下及び四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものを除く。）に限る。）、チ（表アの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下及び四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものを除く。）に限る。）、リ、ヌ及びル並びに前項第二号に掲げる条件に適合すること。
- 二基地局又は陸上移動中継局からの制御を受けて当該基地局又は陸上移動中継局と通信するものであること。
- 三五、二一〇ＭＨｚの周波数の電波を小電力データ通信システムの無線局の五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚの周波数の電波と同時に使用する場合の変調方式、送信装置の空中線電力及び一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力については、第一号の規定にかかわらず、前条第三号ニ、ホ（表オの項に掲げるものに限る。）及びチ（表アの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものに限る。）に限る。）に掲げる条件に適合すること。
- 四前各号に規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
3五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの携帯基地局及び携帯局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
- 一前条第三号イ、ロ、ホ（表エの項及び表オの項に掲げるものを除く。）、ヘ、リ及びル（（１）に掲げるものを除く。）に掲げる条件に適合すること。
- 二搬送波の周波数は、次のとおりであること。
- （１）占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
- （２）占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
- （３）占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
- （１）
- 三送信装置の空中線電力は、前条第三号ト（表ウの項に掲げるもののうち、占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下のもの及び四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものを除く。）に掲げる条件に適合すること。
- 四一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、前条第三号チ（表アの項に掲げるもののうち、占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下のもの及び四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものを除く。）に掲げる条件に適合すること。
- 五携帯基地局にあつては、他の無線局から制御されることなく送信を行うとともに、一の通信系内の他の無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該他の無線局の制御を行うこと。
- 六携帯局にあつては、他の無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該他の無線局の制御を行うもの又は携帯基地局若しくは他の携帯局からの制御を受けて当該携帯基地局又は他の携帯局と通信するものであること。
- 七識別符号を自動的に送信し、又は受信する機能を備えるものであること。
- 八前各号に規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。