（乗組み基準）
第五条
法第十八条第一項の乗組み基準は、別表第一各号の表（以下「配乗表」という。）の船舶の欄に掲げる船舶（小型船舶以外の船舶に限る。）の区分に応じ、配乗表の船舶職員の欄に定める船舶職員として、配乗表の資格の欄に定める資格（その資格が別表第一第三号の表の船橋当直三級海技士（航海）又は機関当直三級海技士（機関）である場合にあつては、三級海技士（航海）又は三級海技士（機関）の資格を含む。）又はこれより上級の資格についての海技免許を受けた者を乗り組ませることとする。ただし、次の各号に掲げる者については、当該各号に定めるところによる。
- 一履歴限定をした海技免許を受けた者については、その限定をされた職の船舶職員としてでなければ、配乗表の船舶職員の欄に定める船舶職員として乗り組ませないこと。
- 二船橋当直限定又は機関当直限定をした三級海技士（航海）又は三級海技士（機関）の資格についての海技免許を受けた者については、別表第一第三号の表の運航士以外の配乗表の船舶職員の欄に定める船舶職員として乗り組ませないこと。
- 三機関限定をした海技免許を受けた者については、その船舶がその限定をされた種類の機関を有するときでなければ、配乗表の船舶職員の欄に定める船舶職員として乗り組ませないこと。
- 四船舶の設備その他の事項についての限定をした海技免許を受けた者については、その船舶がその限定をされた設備を有するときその他その船舶の航行がその限定をされたところに適合しているときでなければ、配乗表の船舶職員の欄に定める船舶職員として乗り組ませないこと。
2前項の場合において、別表第一第五号の表の船舶職員の欄に定める船舶職員（以下この項において「通信長」という。）として乗り組むことができる者が、別表第一第一号から第三号までの表の船舶職員の欄に定める船舶職員（以下「船長等」という。）として乗り組むことができる者であるときは、その者については、その有する資格に応じ、通信長の職と船長等の職のうち一の職とを兼ねる船舶職員として乗り組ませることができる。