事業者は、次の各号のいずれかに該当するときは、潜函等の内部で明り掘削の作業を行なつてはならない。
- 一前条第一項第二号若しくは第三号又は同条第二項の設備が故障しているとき。
- 二潜函等の内部へ多量の水が浸入するおそれのあるとき。
事業者は、次の各号のいずれかに該当するときは、潜函等の内部で明り掘削の作業を行なつてはならない。
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