条文くんに聞く →

職業能力開発促進法施行規則 別表第九の三

昭和四十四年労働省令第二十四号府省令

(第三十六条の七の三関係)

  1. 一
    教科
    1. 1
      応用研究科の教科については、次に掲げるものとする。
    2. 2
      応用研究科の訓練の教科ごとに最低限必要とする科目は、次の表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。
  2. 二
    訓練の実施方法
    1. 1
      訓練の実施方法は、通信の方法によつても行うことができることとする。
    2. 2
      通信の方法によつて行う場合は、適切と認められる方法により添削指導及び面接指導を行うこととする。
  3. 三
    訓練期間
    1. 標準の訓練期間は、一年とする。
  4. 四
    訓練時間
    1. 総訓練時間は、八百時間以上とする。ただし、訓練の教科ごとの標準の訓練時間は、次の表の訓練時間の欄に定めるとおりとする。
  5. 五
    設備
    1. 1
      訓練の教科ごとに必要な設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。
    2. 2
      1に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。
  6. 六
    その他
    1. 本コースの修了については、応用課程の高度職業訓練を担当するために必要な指導力及び訓練技法を習得することを要件とする。
応用課程担当者養成コースの指導員養成訓練の教科等に関する基準
教科の科目 訓練時間(単位は時間とする。) 設備
種別 名称
能力開発学科 実践技能者養成法 一六八 建物その他の工作物 大教室 教室 視聴覚教室
機械 視聴覚機器
その他 教材類
専攻分野 教科の科目 訓練時間(単位は時間とする。) 設備
種別 名称
機械専攻 六三二 建物その他の工作物 教室 演習室 実習場 製図室 実験室 更衣室 倉庫
専門実技 統計解析実習 実践技術指導者実習 実践技術企業実習 課題製作特別実習 教材開発研究
機械 精密加工用機器類 生産加工用機器類 設計・生産システム用機器類 変形加工用機器類 接合用機器類 機械工作用機器類 計測用機器類 制御用機器類 情報処理用機器類 設計・製図用機器類 機械工学実験用機器類 精密工学実験用機器類
その他 作業用工具類 工作用工具類 製図用具類 教材類
電気専攻 六三二 建物その他の工作物 教室 演習室 実習場 製図室 実験室 更衣室 倉庫
専門実技 統計解析実習 実践技術指導者実習 実践技術企業実習 課題製作特別実習 教材開発研究
機械 電力システム用機器類 電気機器用機器類 電設用機器類 電子機器用機器類 パワーエレクトロニクス用機器類 計測用機器類 制御用機器類 情報処理用機器類 設計・製図用機器類 電気工学実験用機器類 通信用機器類
その他 作業用工具類 工作用工具類 製図用具類 教材類
電子情報専攻 六三二 建物その他の工作物 教室 演習室 実習場 実験室 更衣室 倉庫
専門実技 統計解析実習 実践技術指導者実習 実践技術企業実習 課題製作特別実習 教材開発研究
機械 中央処理装置及び周辺装置 通信用設備 電子機器工作用機器類 システム開発用機器類 計測用機器類 制御用機器類 通信用機器類 信号処理・画像処理用機器類 ネットワーク工学実習用機器類 設計・製図用機器類 電子工学実験用機器類 電設用機器類
その他 作業用工具類 工作用工具類 教材類
建築専攻 六三二 建物その他の工作物 教室 演習室 実習場 製図室 実験室 更衣室 倉庫
専門実技 統計解析実習 実践技術指導者実習 実践技術企業実習 課題製作特別実習 教材開発研究
機械 鉄筋コンクリート工事用機器類 各種躯体工事用機器類 木工事用機器類 測量用機器類 設計・製図用機器類 情報処理用機器類 建築工学実験用機器類
その他 作業用工具類 工作用工具類 製図用具類 教材類

表の列の区切りや字下げは e-Gov法令検索の原本と異なることがあります。e-Gov法令検索で職業能力開発促進法施行規則を開く ↗

この別表について条文くんに質問する → 根拠条文・参照先・通達・判例を確認したうえで AI が回答します(毎月 10 回まで無料)

この別表を引いている条文 1 条

第36条の7の3

職業能力開発促進法施行規則 目次