条文くんに聞く →

職業能力開発促進法施行規則 別表第九

昭和四十四年労働省令第二十四号府省令

(第三十六条の七関係)

  1. 一
    教科
    1. 1
      訓練の教科は、能力開発学科及び能力開発実技とする。
    2. 2
      訓練の教科ごとに最低限必要とする科目は、次の表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。
  2. 二
    訓練の実施方法
    1. 1
      訓練の実施方法は、通信の方法によつても行うことができることとする。
    2. 2
      通信の方法によつて行う場合は、適切と認められる方法により添削指導及び面接指導を行うこととする。
  3. 三
    訓練期間
    1. 標準の訓練期間は、一年未満の適切な期間とする。
  4. 四
    訓練時間
    1. 標準の総訓練時間は、五百四十時間とする。ただし、訓練の教科ごとの標準の訓練時間は、次の表の訓練時間の欄に定めるとおりとする。
  5. 五
    設備
    1. 1
      教科ごとに必要な設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。
    2. 2
      1に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。
  6. 六
    その他
    1. 本コースの修了については、専門課程の高度職業訓練を担当するために必要な訓練技法を習得することを要件とする。
専門課程担当者養成コースの指導員養成訓練の教科等に関する基準
教科の科目 訓練時間(単位は時間とする。) 設備
種別 名称
能力開発学科 職業訓練原理 キャリア形成支援 教育訓練マネジメント 一〇八 建物その他の工作物 大教室 教室 視聴覚教室
機械 視聴覚機器
その他 教材類
能力開発実技 教科指導実践実習 教育訓練マネジメント実践実習 キャリア形成支援実践実習 職業訓練原理実践実習 四三二

表の列の区切りや字下げは e-Gov法令検索の原本と異なることがあります。e-Gov法令検索で職業能力開発促進法施行規則を開く ↗

この別表について条文くんに質問する → 根拠条文・参照先・通達・判例を確認したうえで AI が回答します(毎月 10 回まで無料)

この別表を引いている条文 1 条

第36条の7

職業能力開発促進法施行規則 目次