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職業能力開発促進法施行規則 別表第八の四

昭和四十四年労働省令第二十四号府省令

(第三十六条の六の四関係)

  1. 一
    教科
    1. 1
      訓練の教科は、能力開発学科とする。
    2. 2
      最低限必要とする科目は、次の表の教科の科目の欄に定めるとおりとする。
  2. 二
    訓練の実施方法
    1. 1
      訓練の実施方法は、通信の方法によつても行うことができることとする。
    2. 2
      通信の方法によつて行う場合は、適切と認められる方法により添削指導及び面接指導を行うこととする。
  3. 三
    訓練期間
    1. 標準の訓練期間は、一月以上一年未満の適切な期間とする。
  4. 四
    訓練時間
    1. 標準の訓練時間は、次の表の訓練時間の欄に定めるとおりとする。
  5. 五
    設備
    1. 1
      必要な設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。
    2. 2
      1に定めるもののほか、職業能力開発総合大学校の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。
  6. 六
    その他
    1. 本コースの修了については、職業能力開発総合大学校の長が定める科目を履修することを要件とする。
実務経験者訓練技法習得コースの指導員養成訓練の教科等に関する基準
教科の科目 訓練時間(単位は時間とする。) 設備
種別 名称
能力開発学科 建物その他の工作物 大教室
職業能力開発指導法 一四〇 教室
訓練コーディネート法 一四〇 視聴覚教室
機械 視聴覚機器
キャリアコンサルティング法 一四〇 その他 教材類

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この別表を引いている条文 1 条

第36条の6の4

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