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理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則 別表第一

昭和四十一年文部省・厚生省令第三号府省令

(第二条関係)

教育内容 単位数 備考
基礎分野
科学的思考の基盤 人間と生活 社会の理解 十四
専門基礎分野 人体の構造と機能及び心身の発達 十二
疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進 十四 栄養、薬理、医用画像、救急救命及び予防の基礎を含む。
保健医療福祉とリハビリテーションの理念 四 自立支援、就労支援、地域包括ケアシステム及び多職種連携の理解を含む。
専門分野 基礎理学療法学 六
理学療法管理学 二 職場管理、理学療法教育及び職業倫理を含む。
理学療法評価学 六 医用画像の評価を含む。
理学療法治療学 二十 喀痰等の吸引を含む。
地域理学療法学 三
臨床実習 二十 臨床実習前の評価及び臨床実習後の評価を含む。 実習時間の三分の二以上は医療提供施設(医療法(昭和二十三年法律第二百五号)第一条の二第二項に規定する医療提供施設(薬局及び助産所を除く。)をいう。以下同じ。)において行うこと。また、医療提供施設において行う実習時間のうち二分の一以上は病院又は診療所において行うこと。 通所リハビリテーション又は訪問リハビリテーションに関する実習を一単位以上行うこと。
合計 百一
備考 一 単位の計算方法は、大学設置基準(昭和三十一年文部省令第二十八号)第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。 二 学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令(大正七年勅令第三百八十八号)に基づく大学又は法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校(学校教育法に基づく大学及び高等専門学校を除く。以下この号において同じ。)若しくは作業療法士養成施設若しくは保健師助産師看護師法(昭和二十三年法律第二百三号)第二十一条第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは看護師養成所、診療放射線技師法(昭和二十六年法律第二百二十六号)第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律(昭和三十三年法律第七十六号)第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、視能訓練士法(昭和四十六年法律第六十四号)第十四条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所、臨床工学技士法(昭和六十二年法律第六十号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法(昭和六十二年法律第六十一号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所、救急救命士法(平成三年法律第三十六号)第三十四条第一号、第二号若しくは第四号の規定により指定されている学校若しくは救急救命士養成所若しくは言語聴覚士法(平成九年法律第百三十二号)第三十三条第一号、第二号、第三号若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所(以下「看護師等の養成施設」という。)において既に履修した科目については、免除することができる。 三 複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨床実習二十単位以上及び臨床実習以外の教育内容八十一単位以上(うち基礎分野十四単位以上、専門基礎分野三十単位以上及び専門分野三十七単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。

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