区分 内容 記号
1機種 周波数測定装置 W
双方向無線電話 LP
船舶航空機間双方向無線電話 LPE
衛星非常用位置指示無線標識の機器 設備規則第45条の2第1項に規定する無線設備の機器 SE
設備規則第45条の2第2項に規定する無線設備の機器 SS
捜索救助用レーダートランスポンダの機器 設備規則第45条の3の3第1項に規定する無線設備の機器 LTL
設備規則第45条の3の3第2項に規定する無線設備の機器 LTS
捜索救助用位置指示送信装置の機器 ATL
デジタル選択呼出装置等による通信を行う海上移動業務の無線局の用に供する送信装置及び受信装置の機器 デジタルMF・HF送受信装置 SH
デジタルVHF送受信装置 SV
船舶自動識別装置の機器 AIS
設備規則第45条の3の5に規定する無線設備の機器 VDR
デジタル選択呼出装置の機器 クラスA SA
クラスB SB
地上無線航法装置の機器 LRN
衛星無線航法装置の機器 GPS
高機能グループ呼出受信機の機器 インマルサット高機能グループ呼出受信機 EGC
1,621.35MHzから1,626.5MHzまでの周波数の電波を受信する高機能グループ呼出受信機 EGI
デジタル選択呼出専用受信機の機器 MF専用受信機 MR
MF・HF専用受信機 HR
VHF専用受信機 VR
ナブテックス受信機の機器 F1B電波518kHz受信機 NRI
F1B電波424kHz受信機 NRN
船舶地球局の無線設備の機器 インマルサットC型 EC
1,621.35MHzから1,626.5MHzまでの周波数の電波を使用する船舶地球局 EI
航空機用両側波帯の機器 P
航空機用単側波帯の機器 PS
機上DMEの機器 PD
ATCトランスポンダの機器 PA
航空機用気象レーダーの機器 PW
機上タカンの機器 PT
航空機用ドップラ・レーダーの機器 PR
航空機用選択呼出装置 PC
電波高度計の機器 PRA
航空機用救命無線機の機器 PE
ACASの機器 ACASⅠ PY
ACASⅡ PZ
船舶に設置する無線航行のためのレーダー 総トン数10,000トン以上の船舶に設置するもの RDL
総トン数500トン以上10,000トン未満の船舶に設置するもの RDM
総トン数500トン未満の船舶に設置するもの RDS
2用途 陸上建造物内で使用するもの F
陸上建造物外で使用するもの M
上記以外の特殊な条件の下で使用するもの S
3使用する環境 船舶地球局の無線設備の機器 (-)35℃から(+)55℃までの温度で使用するもの 1
航空機に施設する無線設備の機器 別に告示する表記方法により表示する。
その他の機器 0℃から(+)40℃までの温度で使用するもの 1
(-)10℃から(+)50℃までの温度で使用するもの 2
(-)20℃から(+)50℃までの温度で使用するもの 3
(-)15℃から(+)55℃までの温度で使用するもの 4
(-)20℃から(+)55℃までの温度で使用するもの 5
4合格者 英字2文字を用いて表示する。
5方式 周波数測定装置 ヘテロダイン方式 H
計数式 C
同調型 R
監視装置 M
その他 X
衛星非常用位置指示無線標識の機器 航空機がホーミングするための信号を送信できないもの 離脱装置に装置するもの 1
その他のもの 2
航空機がホーミングするための信号を送信できるもの 離脱装置に装置するもの 3
その他のもの 4
捜索救助用レーダートランスポンダ及び捜索救助用位置指示送信装置の機器 海面において使用するもの 1
その他のもの 2
設備規則第45条の3の5に規定する無線設備の機器 船舶設備規程(昭和9年逓信省令第6号)第146条の30に規定する航海情報記録装置を備えるもの 1
船舶設備規程等の一部を改正する省令(平成14年国土交通省令第75号)附則第2条第9項に規定する簡易型航海情報記録装置を備えるもの 2
デジタル選択呼出装置の機器 1,606.5kHzから26,175kHzまでの周波数の電波を使用する無線設備に装置するもの 1
無線通信規則付録第18号の表に掲げる周波数の電波を使用する無線設備に装置するもの 2
その他のもの 3
航空機に施設する無線設備(航空機用選択呼出装置を除く。)の機器 選択呼出装置を附置することができるもの 1
その他のもの 2
6周波数 周波数測定装置 /の上欄に最低周波数、下欄に最高周波数をMHzを単位として表示する。ただし、送信及び受信の周波数の範囲を異にするときは、送信周波数を上段に、受信周波数を下段に//T//R/として表示する。
航空機に施設する無線設備(ATCトランスポンダ、航空機用ドップラ・レーダー、航空機用気象レーダー、航空機用救命無線機及びACASを除く。)の機器
デジタル選択呼出装置等による通信を行う海上移動業務の無線局の用に供する送信装置及び受信装置の機器
双方向無線電話の機器 150
船舶航空機間双方向無線電話の機器 120
衛星非常用位置指示無線標識の機器 406
設備規則第45条の3の5に規定する無線設備の機器
ナブテックス受信機の機器 F1B電波518kHz受信機 518
F1B電波424kHz受信機 424
船舶地球局の無線設備の機器 1,600
ATCトランスポンダの機器 /の上欄に送信周波数、下欄に受信周波数をMHzを単位として表示する。
ACASの機器
航空機用ドップラ・レーダーの機器及び電波高度計の機器 送信周波数をMHzを単位として表示する。
航空機用気象レーダーの機器 5.37GHzから5.43GHzまでの周波数の電波を使用するもの 5
9.315GHzから9.375GHzまでの周波数の電波を使用するもの 9A
9.345GHzから9.405GHzまでの周波数の電波を使用するもの 9B
航空機用救命無線機の機器 121.5MHzの周波数の電波を使用するもの 1
243MHzの周波数の電波を使用するもの 2
121.5MHz及び243MHzの周波数の電波を使用するもの 3
406MHzから406.1MHzまでの周波数の電波を使用するもの 4
121.5MHz、243MHz及び406MHzから406.1MHzまでの周波数の電波を使用するもの 5
121.5MHz及び406MHzから406.1MHzまでの周波数の電波を使用するもの 6
船舶に設置する無線航行のためのレーダー 2.9GHzから3.1GHzまでの周波数の電波を使用するもの 3
9.3GHzから9.5GHzまでの周波数の電波を使用するもの 9
7送信、受信の別 送信装置の場合はT、受信装置の場合はRとして表示する。
8電力 申請電力は、Wを単位とした数字で表示(申請電力が1,000W以上のものにあつては、kWを単位とした数字で表示し、数字の後にKを付する。)し、この数字の前にくる記号が数字である場合は、前の数字とこの数字との間に-を挿入する。この場合において、具備電波について相互に異なる空中線電力が2以上あることとなるものであるときは、順次低い周波数から高い周波数の電波に係るものを斜線により相互に分離して表示し、また、空中線電力が一定の範囲内で可変設定されるものであるときは、その最小空中線電力と最大空中線電力との間に~を挿入して表示する。
9電波の型式 施行規則第4条の2第2項に規定する表示方法により表示する。
10チャネル チャネル数は、その数で表示し、その数字の前の記号が数字である場合には、前の数字とこの数字との間に-を挿入する。
11確度 百万分率で表すものは、百万分率を単位とした数字で表示し、数字の後にPを付する。Hzで表すものはHzを単位とした数字で表示し、数字の後にHzを付する。
12番号 原検定(初めての検定合格をいう。以下同じ。)のものは、-1で表示する。上記1から11までに掲げる項目について原検定とその内容が同一であり、かつ、送信部の性能(出力を除く。)及び受信部の性能が異なる場合には、検定合格の順序に従つて、2から始めるものとし、その数字の前に-を挿入して表示する。
注
この表の内容の欄に使用されている略字は、計量法に基づく計量単位を表す。
