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言語聴覚士学校養成所指定規則 別表第一

平成十年文部省・厚生省令第二号府省令

(第四条関係)

教育内容 単位数 備考
基礎分野 科学的思考の基礎 二十
人間と生活
社会の理解
言語聴覚療法の基盤
専門基礎分野 人体のしくみ・疾病と治療 十五 医用画像の評価、救急救命の基礎的知識を含む。
心の働き 七
言語とコミュニケーション 九
社会保障・教育とリハビリテーション 一
専門分野 言語聴覚障害学総論 二
言語聴覚療法管理学 二
失語・高次脳機能障害学 六
言語発達障害学 六
発声発語・摂食嚥下障害学 九
聴覚障害学 七
地域言語聴覚療法学 二
臨床実習 十五 実習時間の三分の二以上は医療提供施設(医療法(昭和二十三年法律第二百五号)第一条の二第二項に規定する医療提供施設(薬局及び助産所を除く。)をいう。以下同じ。)において行うこと。また、医療提供施設において行う実習のうち八単位以上は病院又は診療所において行うこと。
合計 百一
備考 一 単位の計算の方法は、大学設置基準(昭和三十一年文部省令第二十八号)第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。 二 学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は言語聴覚士法施行規則第十五条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所において既に履修した科目については、免除することができる。 三 複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨床実習十五単位以上及び臨床実習以外の教育内容八十六単位以上(うち基礎分野二十単位以上、専門基礎分野三十二単位以上及び専門分野三十四単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。 四 臨床実習のうち、一単位は学校又は養成所において、技能修得到達度評価(医療提供施設における臨床実習を実施する前に、医療提供施設における臨床実習を行うために必要な技能及び態度が修得されていることを確認するための実技試験及び指導並びに医療提供施設における臨床実習を実施した後に、医療提供施設における臨床実習において修得すべき技能及び態度が修得されていることを確認するための実技試験及び指導をいう。別表第二備考第四号において同じ。)を行うものとする。 五 学校教育法に基づく大学は、基礎分野については、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。

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