条文くんに聞く →

視能訓練士学校養成所指定規則 別表第一

昭和四十六年文部省・厚生省令第二号府省令

(第二条関係)

教育内容 単位数
基礎分野
科学的思考の基盤 人間と生活 社会の理解 十四
専門基礎分野 人体の構造と機能及び心身の発達 八
疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進 九
視覚機能の基礎と検査機器 八
保健医療福祉と視能障害のリハビリテーションの理念 七
専門分野 基礎視能矯正学 十二
視能検査学 十一
視能障害学 六
視能訓練学 十
臨地実習 十六
合計 百一
備考 一 単位の計算方法は、大学設置基準(昭和三十一年文部省令第二十八号)第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。 二 学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令(大正七年勅令第三百八十八号)に基づく大学又は保健師助産師看護師法(昭和二十三年法律第二百三号)第二十一条第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校(学校教育法に基づく大学及び高等専門学校を除く。以下この号において同じ。)若しくは看護師養成所、歯科衛生士法(昭和二十三年法律第二百四号)第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている歯科衛生士学校若しくは歯科衛生士養成所、診療放射線技師法(昭和二十六年法律第二百二十六号)第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律(昭和三十三年法律第七十六号)第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、理学療法士及び作業療法士法(昭和四十年法律第百三十七号)第十一条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは同法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設、臨床工学技士法(昭和六十二年法律第六十号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法(昭和六十二年法律第六十一号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所、救急救命士法(平成三年法律第三十六号)第三十四条第一号、第二号若しくは第四号の規定により指定されている学校若しくは救急救命士養成所若しくは言語聴覚士法(平成九年法律第百三十二号)第三十三条第一号、第二号、第三号若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所において既に履修した科目については、免除することができる。 三 複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨地実習十六単位以上及び臨地実習以外の教育内容八十五単位以上(うち基礎分野十四単位以上、専門基礎分野三十二単位以上及び専門分野三十九単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。 四 臨地実習については、十一単位以上は、病院等において行うこと。 五 臨地実習のうち、一単位は学校又は養成所において、技能修得到達度評価(病院等における臨地実習を実施する前に、病院等における臨地実習を行うために必要な技能及び態度が修得されていることを確認するための実技試験及び指導並びに病院等における臨地実習を実施した後に、病院等における臨地実習において修得すべき技能及び態度が修得されていることを確認するための実技試験及び指導をいう。)を行うこと。

表の列の区切りや字下げは e-Gov法令検索の原本と異なることがあります。e-Gov法令検索で視能訓練士学校養成所指定規則を開く ↗

この別表について条文くんに質問する → 根拠条文・参照先・通達・判例を確認したうえで AI が回答します(毎月 10 回まで無料)

この別表を引いている条文 1 条

第2条

視能訓練士学校養成所指定規則 目次