教育内容 単位数
基礎分野 科学的思考の基盤
人間と生活 十
専門基礎分野 人体(歯・口腔を除く。)の構造と機能 四
歯・口腔の構造と機能 五
疾病の成り立ち及び回復過程の促進 六
歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み 七
専門分野 歯科衛生士概論 二
臨床歯科医学 八
歯科予防処置論 八
歯科保健指導論 七
歯科診療補助論 九
臨地実習(臨床実習を含む。) 二十
選択必修分野 七
合計 九十三
備考
一
単位の計算方法は、大学設置基準(昭和三十一年文部省令第二十八号)第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。
二
学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令(大正七年勅令第三百八十八号)に基づく大学又は保健師助産師看護師法(昭和二十三年法律第二百三号)第二十一条第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校(学校教育法に基づく大学及び高等専門学校を除く。以下この号において同じ。)若しくは看護師養成所、診療放射線技師法(昭和二十六年法律第二百二十六号)第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律(昭和三十三年法律第七十六号)第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、理学療法士及び作業療法士法(昭和四十年法律第百三十七号)第十一条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは同法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設、視能訓練士法(昭和四十六年法律第六十四号)第十四条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所、臨床工学技士法(昭和六十二年法律第六十号)第十四条第一号から第三号までの規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法(昭和六十二年法律第六十一号)第十四条第一号から第三号までの規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所、救急救命士法(平成三年法律第三十六号)第三十四条第一号、第二号若しくは第四号の規定により指定されている学校若しくは救急救命士養成所若しくは言語聴覚士法(平成九年法律第百三十二号)第三十三条第一号から第三号まで若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所において既に履修した科目については、免除することができる。
三
複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨地実習二十単位以上及び臨地実習以外の教育内容七十三単位以上(うち基礎分野十単位以上、専門基礎分野二十二単位以上、専門分野三十四単位以上及び選択必修分野七単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。
四
選択必修分野は、基礎分野、専門基礎分野又は専門分野を中心として講義又は実習を行うこと。
