条文くんに聞く →

電波法 別表第三

昭和二十五年法律第百三十一号法律

(第二十四条の二、第三十八条の三、第三十八条の八関係)

事業の区分
測定器その他の設備
測定器その他の設備一 周波数計二 スペクトル分析器三 バンドメーター四 電界強度測定器五 オシロスコープ六 高周波電力計七 電力測定用受信機八 スプリアス電力計九 電圧電流計十 低周波発振器十一 擬似音声発生器十二 擬似信号発生器
測定器その他の設備一 一の項の下欄に掲げるもの二 変調度計三 比吸収率測定装置四 直線検波器五 ひずみ率雑音計
測定器その他の設備一 二の項の下欄に掲げるもの二 レベル計三 標準信号発生器

表の列の区切りや字下げは e-Gov法令検索の原本と異なることがあります。e-Gov法令検索で電波法を開く ↗

この別表について条文くんに質問する → 根拠条文・参照先・通達・判例を確認したうえで AI が回答します(毎月 10 回まで無料)

この別表を引いている条文 4 条

第24条の2・第38条の2の2・第38条の3・第38条の8

電波法 目次